自衛隊のドローンが一時行方不明になって話題になってたな！
新たな技術として期待されているドローンが自衛隊でも導入されているのよ。
そんな、ドローンがなぜ自衛隊の管理の元行方不明になったのか解説していくわ！
という事で今回は
- １０００人体制での捜索の行方
- 防衛省でのドローンの対策について
- 今後の自衛隊のドローンの活用方法について
この3点を中心に解説していきます。
では以下を見ていきましょう！
目次
自衛隊が1000人体制でドローンを捜索？！
11月14日午前0時45分頃、大分県の日出生台演習場で夜間訓練を行なっていた陸上自衛隊がドローン1機を紛失しました。
捜索の結果、11月15日午前11時30分頃、演習場外の北側およそ300メートル付近にある木の枝に引っかかった状態でドローンが見つかったのです。
演習に使用していたドローンは、直径およそ1メートル、高さ24センチ、重さ2.4キロ。
自衛隊員の操縦によるものではなく、あらかじめ設定されたプログラムによる自動飛行を行なっていたそうです。
けが人などの被害情報は入ってきていません。
陸上自衛隊では、ドローンを見失ってしまった原因について、調査を進めています。
今年6月の航空法改正により、自衛隊や米軍基地周辺でのドローン飛行は基本的に禁止されています。
その一方で、防衛省では他国からのドローン攻撃による対策や戦術研究を強化しているという一面も。
今回の一件も、紛失した時刻が深夜だったことで、自衛隊が夜間訓練の一環としてドローンの夜間飛行を行なっていることがわかりました。
防衛省での強化進むドローンの対策・戦術研究
現在、防衛省では、飛行ロボット（ドローン）対策および戦術研究を強化。
2020年度概算要求では、航空自衛隊において小型無人機対処機材費用に7億円、陸上自衛隊において手のひらサイズの小型ドローン研究費用として1000万円が盛り込まれています。
また、同じく2020年度より、多数の移動体を強調制御する基礎研究を民間企業のクラスターダイナミクス社（東京都千代田区）に委託予定。
こちらは、数十機、数百機におよぶドローンの編隊攻撃に備えるための研究とされています。
現在、ドローンの開発技術や戦術は、中国が他国をリードしている状況。
防衛省では、尖閣諸島や都市攻撃においてドローンが使用される可能性が高いとみて、対応準備を進めながら守りを固める計画です。
自衛隊でドローンパイロット資格取得科目が新設！
一方、自衛隊員におけるドローン操縦分野の取り組みにも力が入っています。
防衛省では、2019年度に自衛隊員の職業訓練として、飛行ロボット（ドローン）の操縦士にかかわる資格取得の科目が新設されました。
この取り組みでは、防災、警備、測量などでドローンの需要拡大が見込まれることに着目。
隊員の再就職領域を増やしていくとともに、自衛隊内におけるドローン活用を拡大させていくことを目的としています。
災害現場で大活躍！自衛隊で進むドローン利活用
現在、防衛省では災害時の救助支援に向け災害用ドローンの全国配備が進行中。
2019年度予算の概算要求で災害用ドローンの整備費用約1億5000万円が計上されています。
数十機ずつ導入し、被災救助の把握や人命救助に役立てるとのことです。
実際に、2018年9月6日に発生した北海道胆振東部地震では、陸上自衛隊の災害用ドローンが全国で初めて投入されています。
自衛隊は、これまで災害現場で空から情報収集をする際はヘリコプターを使用してきました。
災害時に自衛隊が使用するヘリコプターの役割は、被害範囲と規模を広域にわたって撮影し、その映像を中継配信することで適切な状況判断を行なえるようにすること。
一方、災害時におけるドローンの活用で期待されているのは、土砂崩れを起こしている地帯など、ピンポイントな狭い範囲での状況把握を行なうことで
「どこをどのように通れば危険を回避しながら孤立地帯の救助ができるか」
といったことを判断できるようになることにあります。
また、ヘリコプターの場合は映像を受信する機材が必要であり、現場によってはその設備がない場合もありますが、ドローンであれば必要な情報を現場ですぐに確認できるという利点もあります。
さらに、低空からの撮影においてもドローンはその特性を大きく発揮させることができます。
一般的に、ヘリコプターは、ローターの巻き起こす風圧が強いために水や土を巻き上げてしまうことから、低空での飛行に向いていません。
地上や水面から10～20メートルほどの至近距離では、技術の高いパイロットであっても情報収集が困難になります。
しかし、ドローンであれば、橋の下や低く狭い場所など、ヘリコプターでは難しい場所でも入り込むことができ、高解像度での撮影ができるのです。
「広い範囲」のヘリコプターと、「狭い範囲」のドローン。
優劣をつけるのではなく、それぞれで求められている役割が異なるため、災害用ドローンの配備が進んでいくことで、より円滑な災害救助が可能になるのではないでしょうか。
世界で研究開発進む、軍事ドローンの脅威
先に紹介したとおり、日本でもドローン対策が本格化してきた現在。
ヨーロッパ諸国やイスラエルでは、すでにドローン対策専用の兵器が開発されており、空港などに実戦配備されています。
こうした兵器の主要機能は、ピンポイントで赤外線や特定周波数帯の電波を照射することで、ドローンのエンジンを墜落させて停止させたり、破壊したりするというもの。
また、高精細なカメラを搭載した探知機器も開発されており、遠隔地から滑走路や建物の位置情報をとらえ、ドローンの接近を探知しています。
まとめ
自衛隊で積極的に利用拡大や対策・戦術の研究開発が進められているドローン。
今回の紛失ではけが人などの被害がなく、機体もぶじ見つかり、ほっとひと安心ね。
これからも自衛隊にはドローンの研究を続けて欲しいな！
今後も所有機体を増やし、利活用を拡大していくためには、今回のように「なぜドローンを見失ったのか」についての原因究明や、紛失しないためのオペレーションや意識付けの見直しが必要となってくるでしょう。
特に、災害現場においてこれまでよりも迅速な救助を可能としていくために、ドローンのさらなる普及拡大が待たれます。
