ドローンの活躍が期待されている分野の１つに「災害対策」があるわ。
危険区域でも空中からアプローチできるドローンは、重要な災害対策ツールとして注目されているのよ。
日本は災害が多いし、火山の噴火とかもよくあるしな…。
ドローンがあったら災害がおきた時、活躍するかもな！
日本では、日頃から災害に備えた対策が欠かせませんよね。
人手や設備不足によって、十分な対応ができていないケースが少なくありません。
そんな中、ドローンが災害対策の１つの要となりつつあります。
という事で今回は
- 災害救助でのドローンの重要性
- ドローンでの災害対策について
- ドローンでの災害対策の課題について
この三点を中心に解説していきます。
では、以下を確認していきましょう。
目次
災害救助活動へのドローン活用も検証されている
2017年2月25日、宮城県仙台市、株式会社NTTドコモ、株式会社ブイキューブロボティクス・ジャパンは共同で「ドローンを活用した冬山遭難者捜索支援の実証実験」を実施しました。
遭難者が持っている携帯電話の位置情報を元にドローンが自動飛行で災害現場に急行し、ドローンの光学カメラやサーマルカメラの映像を対策本部や現地捜索隊がリアルタイムに共有することで連携を取り合って捜索するというものです。
＊サーマルカメラとは被写体が発する赤外線を記録することができる特殊なカメラで、夜間の捜索などに特に大きな効果を発揮します。
これによって遭難者の「早期発見」と、発見に至った場合にドローンに搭載されたスピーカーから声かけを行うことで遭難者の「安全確保」が実現できるかどうかの検証です。
災害現場にドローンを導入するメリット
ドローン活用の最大のメリットは、救助者の人間のリスクを減らせることです。
救助者が、災害現場に直接入って状況把握や被災者の捜索を行うのには危険が伴います。
しかし、ドローンでデータを集めることで、救助者のリスクを必要最低限に抑えながら、救助活動を進めることができます。
また、ドローンは災害発生後でもすぐに派遣できるため、スピーディな対応が可能です。
ドローンによる迅速な情報収集のうえで救助活動を行えば、時間やコストの節約にもつながります。
災害現場でドローンが活用された事例
近年の災害現場におけるドローンの活用事例を２件ご紹介します。
１つは、2016年４月に発生した熊本地震です。
こちらでは、被災地の状況確認においてドローンが使用されました。
また、断層の様子の撮影にも用いられました。
このとき撮影された動画は、国土地理院によって公開されています。
もう１つは、2015年の口永良部島の噴火です。
火山活動が活発化した島の上空にドローンを飛ばし、噴火の様子や被害状況確認に活用されました。
ドローンによる写真撮影やデータ観測により、人が近づけないエリアの解析が可能になりました。
災害現場でドローンを活用する際の今後の課題
災害にはさまざまなケースがあり、それぞれにおいてドローンの活用方法や課題があります。詳しく見ていきましょう。
市街地での火災
市街地での火災現場におけるドローンの活用としては「現場の情報収集」が挙げられます。
119番を受けてから消防車が現場に到着するまでの間に、ドローンによる火災現場確認を行い、適切な消火作戦を検討するという活用方法があります。
しかし、市街地ではドローンが建物や電線にぶつかったり、火の勢いで墜落したりといった二次災害を引き起こす危険性があるため、ドローン導入の大きな課題となっています。
水難事故
海や河川で溺れている人を救助するのにも、ドローンは力を発揮します。
流された人の捜索はもちろんのこと、ドローンに赤外線カメラを搭載すれば、水没者を探すこともできます。
今後の課題としては、「物資の投下」が挙げられます。
すぐに助けにいけなくても、溺れている人に浮き輪などの救命具をドローンで届けられれば、生存確率が上がります。
すでに実証実験も行われており、実用化が期待されます。
山岳地帯での遭難
ドローンは人が入れない区域でも飛べるため、スピーディな捜索ができます。
実際に、赤外線カメラを利用して、山の遭難者を発見した事例もあります。
こちらでも、救援物資の投下が課題となっています。
ドローンの積載量や飛行能力の問題が解決されれば、よりいっそう多くの人を救助できる可能性があります。
課題もありますが、ドローンは、災害対策において多くの期待と可能性を秘めています。
ドローンの活躍の場は、これからも広がっていくことでしょう。
まとめ
軽量で小回りが利き、操作が容易なドローンは、狭小な場所や危険を伴う災害現場において年々活躍の場を広げているの。
やっぱり、災害対策にドローンは重要なんだな！
経済産業省から発表されている『空の産業革命に向けたロードマップ2019』においても、無人地帯での目視外飛行、そして有人地帯での目視外飛行に向けて段階的に環境が整備されていることもあり、ますます用途が拡大していくことでしょう。
今後も、ドローンを活用しての災害対策から目が離せません。
