近年、趣味やビジネスとしても全世界から注目を集めているドローン。
無人航空機というだけあって、もちろんドローンの飛行が禁止されている空域も存在するわ。
一体どこがドローンの禁止空域なのか、禁止空域に侵入してしまうとどうなってしまうのか、分かりやすく説明していくから、確認していきましょう。
ドローンを飛行させる際、確認しなければならないのが「飛行禁止エリア」です。
規制が多くて調べるのが大変という方もいますが、実は「飛行禁止エリア」を簡単に調べられるスマホアプリやウェブサービスがあります。
今回は、人口集中地区や空港周辺地域など、ドローンの飛行禁止エリアを簡単に確認できるアプリやウェブサービスをご紹介します。
では以下に参ります。
目次
小型無人機等飛行禁止法とは
以下のすべての建物および施設の周辺空域において、ドローンの飛行を禁止する法令です。
- 国会議事堂
- 内閣総理大臣官邸
- その他の国の重要な施設等
- 外国公館等
- 原子力事業所
小型無人機等飛行禁止法 第8条第1項では、対象施設周辺地域（対象施設の敷地または区域およびその周囲約300メートル以内の地域）上空での小型無人機等による飛行が禁止されています。
規制の対象となる小型無人機等はドローンを含む飛行機、回転翼航空機、滑空機、飛行船や航空に利用できる機器であり、構造上、人が乗れず、遠隔操作や自動操縦で飛行可能なものと定義されています。
この法令に違反した場合、1年以下の懲役または50万円以下の罰金が発生してしまいますので、注意してドローンを飛行禁止空域外で飛行させるようにしましょう。
気をつけます！！
ドローン飛行禁止の空域はどこ？
ドローンを飛行させる際には、前述した小型無人機等飛行禁止法に加え、無人航空機の飛行ルールにも注意する必要があります。
海外だけでなく日本でもドローンが普及し始めた頃、総理大臣官邸屋上に落下したドローンが発見され、2015年に航空法が改正されました。
規制対象の無人航空機は先ほどの小型無人機等飛行禁止法と同じですが、200g未満の重さの機器は除外されるので、トイタイプのドローンやラジコン機は含まれません。
無人航空機の飛行許可が必要な空域は以下の通りです。
- 空港等の周辺空域
- 人または住宅の密集している地域上空
- 地表または水面から高さ150m以上の空域
これらの空域でドローンを飛ばす場合、航空機の安全に影響する可能性や、落下した際に地上にいる人間に危険が及ぶ可能性が考えられるため、前もって国土交通大臣に許可を取っておく必要があります。
飛行させるにあたって他にも、
- 日中に飛行させる
- 人や車両などとの距離を30m保つ
- イベント会場上空では飛行させない
といった原則があり、これらがどうしてもできないという場合、国土交通大臣の承認が必要となります。
とはいえドローンを飛行させるのであれば、なるべくこの原則ルールは守ったほうが良いでしょう。
ドローン飛行禁止空域を地図上で確認
ここまでで、200g以上の重さがあるドローンは、国に指定された禁止空域外で飛ばさなければいけないことが分かりました。
さて、それではドローン飛行禁止空域を調べるにはどのようにすれば良いのでしょうか。
ひとつひとつの地域に定められているドローン飛行禁止空域の詳細をパソコンで検索していたら日が暮れてしまいますので、このサイトを活用しましょう。
「ソラパス」
航空法が定めるドローン飛行禁止空域だけでなく、国の重要施設、障害物や自衛隊基地、発電所までも確認できる便利な地図サイトです。
このサイトの地図は、赤色部分が航空法の定める空港周辺空域、ピンク色部分が人口密集地区空域、黄色部分がその他の障害物や自衛隊基地、発電所を表しています。
クリーム色部分は改正航空法の規制対象外ですが、油断大敵です。
公園や私有地の場合、地域条例や民法による規制などもあるため、ドローンが禁止になっていないか、必ず別途ご自身で調べる必要がありますので慎重に対応しましょう。
「国土地理院 地理院地図」
地理院地図は国土地理院が作成している地図です。
国土地理院は国土交通省の特別機関で、会員登録など面倒なステップを踏まずに人口集中地区を簡単に検索することができるのが特徴です。
画面上に検索窓があるので、住所や地名を入力してドローン飛行禁止区域を確認します。
人口集中地区は赤色で塗りつぶされています。
この部分がドローン飛行禁止地域です。
自宅付近やドローンを飛ばしてみたいと思っているエリアを検索しておくといいでしょう。
空港周辺エリアに関しては誤差があるので、境界付近でのドローン飛行を計画する際には空港などの管理者に確認するようにすすめられています。
「DJIフライトマップ」
DJIフライトマップはDJI社が作成したドローン飛行禁止区域を調べることができる地図です。
DJIのホームページからフライトマップを見ることができます。
ホームページの画面右下で言語を選ぶことができるので「日本/日本語」を選択してください。
それから「安全飛行」→「フライトマップ」をクリックします。
DJIフライトマップは世界各国の飛行禁止区域を見ることができるのがメリットです。
ただし、すべての情報が網羅されているわけではないので確認が必要な場合もあります。
また、おすすめ飛行可能空域が緑色で表示されているので、飛行練習場所を探すのに便利です。
「ドローンフライトナビ」
iPadやiPhoneを利用している人はアプリのドローンフライトナビをインストールしておくと便利です。
人口密集地域、空港、ヘリポート、自衛隊基地、小型無人機等飛行禁止法による禁止区域も表示されているので、ドローン飛行禁止エリアは全て網羅しています。
アプリは無料でインストールすることができ、面倒なログインなどをせずにすぐに飛行可能かどうかのチェックができます。
新機能として「G20大阪サミット開催時における小型無人機の飛行の禁止に関する条例」にも対応しています。
「AIRMAP」
AIRMAPは世界中のあらゆる国でドローンを飛ばせる場所を見つけることができるアプリです。
日本も入っていて、空域ルール、周辺情報、天気予報まで知ることができます。
フライトプランを作成することによって、空域ルールを守っているかを事前に確かめることができます。
結果を見ながらフライトプランの修正が可能なので、より安全なドローン飛行を実現させることができます。
世界のあらゆる国の空域情報を得ることができるので、海外でドローン飛行を楽しみたいという人はスマートフォンにAIRMAPをインストールしておくと便利でしょう。
アメリカやニュージーランドなど一部の地域では空域管理者から飛行許可を受けるためのオンライン承認リクエスト機能もあります。
AIRMAPは楽天が提供しているアプリで、フライトプランを作成してドローンを飛ばす際に無償の保険に入ることができます。
安心と安全という面でもドローン操縦者にとってありがたいアプリです。
海外でのドローン飛行禁止区域とは
海外旅行先でドローンを飛ばすことができたら最高ですね。
美しい観光地を撮影したり、思い出の写真を撮ったりすることができます。
前述のアプリ「AIRMAP」を使えば海外でもドローン飛行禁止区域を事前に確認することが可能です。
しかし、国によってドローン飛行に関する法律や規制が異なるので注意が必要です。
前もってドローン飛行に関するその国の情報を入手しておくことが大切になります。
例えば旅行先として人気のあるアメリカでは、趣味を目的としたドローン飛行には特に資格や許可が必要ないとされています。
しかし、アメリカ入国時にドローンの登録が必要なので注意しましょう。
アメリカ連邦航空局のホームページで登録し、ガイドラインを呼んでから飛行計画を立ててください。
海外旅行で人気のあるオーストラリアは初めて海外でドローン飛行を体験したい人におすすめです。
娯楽目的のドローン飛行は許可なしで行うことができます。
飛行禁止区域をアプリで調べて自由に飛ばすことができます。
もちろんマナーは守って飛ばしてくださいね。
まとめ
いかがでしたでしょうか。
ドローンはその親和性の高さや利便性の高さに比例して、たくさんの法令とルールがあり、申請方法も複雑で難しいとされています。
中には悪いことを企む人間も存在するからこそ、このように規制を掛けることが必要だということを忘れないでね。
ドローン飛行禁止空域外でしっかりとルールを守って、正しくドローンを楽しみましょう！
