ドローン配達は、すでにさまざまな企業が実証実験を行っており、一部でサービスを開始してたりするのよ。
ドローンで配達？！
すげぇ時代になったもんだ！
という事今回は
- ドローン配達の現状や課題
- 将来的に普及する見込み
この２点を中心に解説していきます。
では以下を確認していきましょう。
多くの企業がドローン配達の実証実験をしてる
人手不足が慢性化している物流業界の中でも特に、宅配の分野において配達用ドローンの導入に大きな期待が寄せられており、すでに、多くの企業がドローン配達の実証実験を行っています。
DHL
ドイツの大手配送会社DHLは、標高1,200mという山岳地帯に自動配送ステーションを設置し、目的地まで自動でドローンが配達するという実験を成功させました。
この実験では、車で30分かかるところを、わずか8分で配達できたそうです。
Amazon
Amazon Prime Airでは、注文から30分以内に配達するというサービスを開発しました。
イギリスで行われた実験では、注文から15分で無事に配達を完了させました。
楽天
ゴルフ場で、プレイヤーがスマホから注文したドリンクをドローン配達で届ける実験を行い、無事に配達を完了させました。
すべてが自律飛行で行われるため、コントローラーによる操作も一切不要です。
このほかにも、Googleや、中国の大手ECアリババといったさまざまな企業が、ドローン配達サービスの開発や実験を行っています。
ドローン配達の課題とは
多くの企業によってドローン配達の実証実験が行われていることが分かると
「もしかするとドローン配達サービスが実用化されるのも時間の問題では？」
と思ってしまうかもしれません。
しかし、2018年４月にロシアで行われたドローン配達の実験では、離陸直後にドローンがアパートの壁に激突して大破・墜落する事故が発生しています。
また、次のようなさまざまな課題も解消していかなければなりません。
- 法整備
- ドローンが墜落したり、商品が落下したりすることが考えられる
- 商品またはドローンごと盗まれてしまう恐れがある
- 一度に多量の荷物や重量のある荷物を運べない
- 受け取る側の本人確認をどう行うのか
- ドローンにウイルスが仕込まれ、強制停止や荷物を盗まれるなどの恐れもある
- ドローン配達を装った盗撮行為や危険物輸送のリスクもある
同時に、管理システムや安全に運行させるための責任者、整備士といった人材も育てていかなければなりません。
また、あらゆる企業がドローン配達に参入した場合に、空一面がドローンだらけになってしまえば、いくら障害物センサーを搭載していても、ドローン同士の衝突のリスクも増大します。
これらはあくまで一例ですが、このように、ドローン配達を実用化するには、まだまだ解消しなければならない課題が山積です。
まとめ
この感じだとドローンの配達は果たして普及するのか…？
現段階ではまだまだ課題が多く、実用化はしばらく先になりそうね。
しかし、現実に多くの企業が実証実験を行い、実際に成果を出しているわけですから、課題を一つずつ解消していけば実用化は見えてくるはずよ。
普及する可能性として考えられるのは、
- 過疎地への宅配
- 近距離配達
こうしたケースです。
過疎地に暮らす多くは高齢者で、自分の足で買い物に出かけることが困難な人も少なくありません。
また、買い物をできる店舗も限られています。
どのように注文するのか（ネットを操作できるのか）といった問題も浮上してきますが、高齢者が多く住む過疎地で、ドローン配達が普及する可能性はあるでしょう。
この他、バッテリーの不具合など、万が一の際に責任者が駆けつけやすいといった観点から、近距離配達も普及するケースとして有力ではないかと思われます。
いずれにせよ、実証実験を行っている各企業やメーカーがどのようなドローンを開発するのか、国や自治体はどのようなルール作りをしていくのかといった点も注目したいところです。
